ドローン搭載型 要救助者捜索ユニットシステムの開発及び実装に向けた実証実験を開始
EMI-LABは家屋倒壊による、要救助者のいち早く捜索救助をするため、ドローン搭載型の捜索ユニットおよびヒートマップ作成のアプリケーション開発及び、実装に向けた実証実験を開始した。
携帯電話の電波を受信し位置情報を記録
携帯電話から発信している電波を、ドローン搭載型 要救助者探索ユニット「EMI-01s」において受信し、専用のアプリケーションを用いて地図上に位置情報を見える化するシステムを開発した。山岳遭難では、ビーコンを持って入山されるケースが多いが、いつ発生するか分からない自然災害においては、自分の居場所を知らせる手段として、携帯電話が有効であると考え、本ユニットを開発し、いち早い救助に繋げるために、実装に向けた検証を進めていく。
要救助者の位置情報をヒートマップ化
地図上をメッシュ化することによって、救助隊員への伝達も容易に可能。得られたデータはCSV出力も可能で、そのデータ(位置情報)を使い、別のドローンによる捜索活動も可能となる。
「一秒でも早く、一人でも多くの人命を救いたい」そのためのIT技術を目指しています
2021年(令和3年)7月3日午前10時半頃に、静岡県熱海市伊豆山地区の逢初川で発生した大規模な土砂災害「熱海市伊豆山土石流災害」をはじめ、2024年(令和6年)1月1日午後16時半頃に、石川県能登半島沖で発生した「能登半島地震」などにおきましては、倒壊した家屋により被災された方々が非常に多く、人命救助のタイムリミットとされる「72時間の壁」の中でいかに早く・迅速な捜索・救助活動できるかが、多くの人命を救う上で最も重要な課題であると感じた。
EMI-LABでは、この課題解決に向けて、災害、救助の専門家、教育機関関係者の方々とコンソーシアムを立ち上げ、この1年間、開発及び実証実験を行ってきた。
家屋倒壊による人をいち早く発見するため、保有率が90%以上と言われる携帯電話を利用し、携帯電話から発している電波を増幅受信し、GPSと併用することによって、被災者の位置情報を把握できるシステム開発をおこなった。山岳救助では「ビーコン」が一般的ですが、いつ・どこで発生するかわからない災害においては、携帯電話の電波が一つの居場所特定につながるのではないかと期待している。また、災害発生が夕方や夜間の場合、捜索活動は早朝からのスタートにならざるを得ない。そのため、夜間において本プロジェクトで開発、ドローン搭載型 要救助者探索ユニット「EMI-01s」を飛行させ、要救助者の位置情報をヒートマップ化することにより、早朝からの捜索の絞り込みが可能となる。
※記事引用元 EMI-LAB PR TIMESリリースより
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000041567.html